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知れば知るほど侮れない!ポイントの真実

共通ポイントサービスの普及によって、もはや“第二の通貨”と言えるほどの隆盛を見せるポイント制度。
知って使いこなせばその価値は何倍、何十倍にも膨らむ。
この特集で挙げるポイント制度10 の真実を踏まえて、スマート蓄財を始めよう!

何でも百均ショップで買える昨今、「物価上昇」と言われてもまだピンとこない人もいるかもしれない。だが、デフレからの早期脱却を最優先課題に掲げる第二次安倍政権のもと、いま日本の経済は着々とインフレーションへと向かっている。

たとえば、代表的な景気指標である総務省の「生鮮食品を除く消費者物価指数」は安倍政権発足からほぼ一貫した上昇を続け、直近(2013年9月)の公表値で前年同月比0・7%の上昇、4カ月連続でのプラスとなった。

とくに上昇が激しいのは電気代だ。値上げ幅は地域によるが、年初からするとすでに1割近い料金値上げになっている。ガソリンも然りで、レギュラー1リットルあたり全国平均小売価格は10月31日時点で160円近くとなり、昨年同時期に比べ12円以上上昇。長期デフレの一因となってきたテレビやパソコンといった耐久消費財の価格も下げ止まり、反転の兆しが見えつつある。また、ファミレスや居酒屋、ファストフードといった外食産業も、原材料や原油価格の高騰、円安の影響を理由に続々と価格改定に乗り出してきた。日銀の「2年程度で2%程度」というインフレ・ターゲットの達成まであと1年以上あるが、日本はすでにデフレからインフレへとシフトチェンジしているのだ。

景気が良くなるのは歓迎だが、その恩恵があまねくサラリーマンのふところに還元されるのはまだ当分先の話。物価上昇の負担が先に来て、さらに来年4月からの消費税率アップに戦々恐々としているのが、一般家庭の現実だろう。

そんな日本人の心細いふところ事情に、ささやかながら頼もしい助っ人となってくれるのが、クレジットカードポイントをはじめとする各種ポイントの存在だ。「たかがポイント」と侮るなかれ。ちょっとしたコツを抑えるだけで、1ポイントの価値は数倍、数十倍にも膨らむ。各種ポイント制度を使いこなして、物価上昇に対抗しよう。

ポイント10の真実

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